医療保険には、地方公共団体や企業で加入する、公的な医療保険と、民間保険会社で加入するものの2種類があります。今回の特集で「医療保険」と呼んでいるのは民間保険会社で加入するもの。
前者の保障内容では補いきれない医療費を保障するのが、民間の医療保険の役割です。

皆さんご存知の通り、公的医療保険に加入していると、小学生から69歳以下の方は医療費の3割を負担するだけで済むようになっています。また、長期の入院などで医療費が高額になった場合には、「高額療養費制度」と呼ばれる仕組みが適用され、規定の限度額を超えた医療費に関しては、申請を行うことで還付を受けることができます。
問題は公的医療保険が適用されない医療費が存在することなのです。例えば、「差額ベッド代」「入院期間の食事代、雑費」などは、公的医療保険が適用されず、すべてを自己負担しなければなりません。実は、この自己負担費用が想像以上に高額になるケースが多く、入院時には大きな負担になってしまうのです。

生命保険文化センターの調査によると、公的医療保険が適用される医療費に「差額ベッド代」「入院期間の食事代、雑費」などを加えた、入院時の自己負担費用の平均は約20万円。入院1日あたりでは平均16,000円となっています。
今回、足を骨折して手術を受け、20日間入院をしたケースを例に、自己負担費用がどの程度になるかシミュレーションしてみました。皆さんはこの金額を貯蓄で簡単に支払うことができるでしょうか。それとも医療保険による備えが必要でしょうか。

■足を骨折して手術を受け、20日間の入院をした場合

※公的医療保険が適用される医療費の自己負担額はあくまで概算です。入院をした病院、治療、処置の内容によって金額は異なります。

いざというときの医療費を貯蓄で簡単に賄える人であれば、「保険料を支払ってまで、病気やケガに備える必要はない」と思うかもしれません。しかし、収入、貯蓄が少ない人、病気やケガで仕事ができないことが直接的に減収につながる人などには備えが必要でしょう。下に挙げたような人は入院時の自己負担額を抑えられる、医療保険への加入を検討してみたほうがいいかもしれません。

医療保険の最も基本的な保障は、入院したときに入院日数に応じて保険金を受け取ることができる「入院保障」と、入院をして手術を受けたときに、手術の種類・回数に応じて保険金を受け取ることができる「手術保障」。保険金の金額は保険会社や商品によって異なり、入院保険金の場合、1日につき5,000円、10,000円などと定められています。
また、入院保障、手術保障といった基本的な保障以外に特約が用意されており、「がんに対して手厚い保障を用意する」「女性特有の病気に対して保障を手厚くする」など、加入者の要望に合わせて保障の内容をカスタマイズすることができます。以下に医療保険の代表的な保障とその概要をまとめましたので、確認してみましょう。

■医療保険で受けられるおもな保障